豆類が今ブーム

　たいてい航空券だけを買って、ホテルの予約はしないで海外の旅に出る。バンコクなど安いゲストハウスが見つけられるところはよいが、この方法だと、ときには高く出して宿泊しなければならないこともある。香港や上海、広州などでは、安い宿が見つけられず、けっこう高く出してホテルに泊まった。こういう場所では前もってホテルの予約をしておいた方がずっと安く泊まれることを何回かの経験から知った。
昔、ネットで名古屋に友人がいましたので、よく名古屋まで行って名古屋のホテルに宿泊して遊びました。けれども、些細なことで対立してしまい、二度と名古屋になんか行くものかと思いました。あれから友人たちとは全く会っていませんが、仕事で名古屋のホテルを利用します。友人から教えてもらった店はもう忘れてしまいました。
　ソニーは１２日、ゲームや音楽の配信サービスに大量の不正アクセスがあったと発表した。不正に取得した９万３０００人の顧客のＩＤとパスワードでネットワーク侵入を試みる「なりすまし」の攻撃を受けた。侵入されたのはごく一部で、クレジットカード情報が流出する恐れはないというが、ネットワーク犯罪の脅威を改めて示した格好だ。

　攻撃を受けたのは、映像・音楽配信サービス「ソニーエンタテインメントネットワーク（ＳＥＮ）」とゲーム配信サービスの「ソニー・オンラインエンタテインメント（ＳＯＥ）」、子会社のソニー・コンピュータエンタテインメントが手がける配信サービスの「プレイステーション・ネットワーク（ＰＳＮ）」。米国時間の７日から１０日にかけて試みられた。

　不正アクセスされた場合は、名前や住所などの個人情報を閲覧される恐れがある。このため同社は対象となったＩＤの利用を一時停止したほか、正規の利用者にはメールで通知し、パスワードの変更を求めている。

　４月にはＰＳＮやＳＯＥのサーバーがハッカーの不正侵入を受け、１億人以上の個人情報が流出したが、システムの脆弱（ぜいじゃく）な部分を見つけて攻撃・侵入された前回とはタイプが異なる。

　「ＩＤとパスワードが社内から流出した事実もない」（同社）といい、別の会社の電子商取引などのサービスで利用者が使い回しているＩＤとパスワードが元になった可能性が高いという。

　インターネットの普及とともにネットワーク犯罪の手口は多様化・巧妙化し、被害件数は増えている。９月には三菱重工業がサイバー攻撃を受け、コンピューターがウイルス感染の被害を受けている。

　企業側も対策の強化を急いでおり、ソニーも前回の流出を受けて不正アクセスの監視を強化したほか、９月には米政府機関などでセキュリティー関連の要職を歴任したフィリップ・ライティンガー氏を「最高情報セキュリティ責任者（ＣＩＳＯ）」として招いていた。

　ただ、対策を強化すれば費用がかさみ、経営を圧迫しかねない。一方で攻撃を受けてしまうと、実害はなくても消費者のイメージが悪化する恐れもあり、難しい対応が求められそうだ。（井田通人）

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　カンボジアとタイの関係が急速に改善している。両国は今年２月と４月、国境地帯にある世界遺産のヒンズー教寺院「プレアビヒア」付近で武力衝突し、双方に多数の死傷者が出た。５月にカンボジアの首都プノンペンで予定されていたタイ貿易見本市も中止になった。

　８月にタイで政権交代があり、タクシン元首相の実妹、インラック氏が新首相になると、一転して友好ムードが広がった。９月にはインラック首相とタクシン氏が相次いでプノンペンを訪れ、カンボジアのフン・セン首相と会談し、問題の平和的解決を確認した。フランス通信（ＡＦＰ）によると、タクシン氏はフン・セン首相の経済顧問を務めたこともある「親友」。

　プノンペンのオリンピック競技場では、両国の政治家によるサッカーの親善試合が行われた。フン・セン首相も出場し、５得点の活躍を見せた。試合前の式典でフン・セン首相は「両国の暗黒時代は終わった」と宣言。政治経済関係の正常化に期待が高まっている。

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　堅調な経済成長を続け、中間層の拡大とともに携帯電話が普及しインターネットの利用者が拡大するインドネシアで、都市部を中心にソーシャルメディアが人気だ。ソーシャル・ネットワーキング・サービス（ＳＮＳ）のフェイスブックの登録者は米国に次いで世界で２番目の４０００万人超とも言われ、簡易ブログ「ツイッター」の利用者も急激に増えている。

　首都ジャカルタのショッピングモールで、ソーシャルメディアを使ってローカルコンテンツを活性化し、インドネシアが秘める潜在力を「ポジティブな方向」に使おうとするユニークなイベント「ソーシャルメディア・フェスティバル」が３日間にわたり開催された。

　２０?３０代の若者を中心に来場し、約８０のソーシャルメディアを通じて交流するコミュニティーがブースを構えた。

　デザイナー志望の若者が、Ｔシャツのデザインをウェブサイトで受け付け、利用者の投票で商品化するサイトや、漫画家志望の若者から投稿作品を審査し、フリーマガジンとウェブサイトでコミックを配信し、アンドロイド携帯電話向けアプリケーション（実行ソフト）をまもなく開始する「マッコ（ｍａｋｋｏ．ｃｏ）」などが来場者の関心を引いていた。

　マッコのサニー・ゴー取締役（２９）は「インドネシアには、オリジナルの漫画専門雑誌はない。同じ値段で出版しても日本の『ナルト』に負けてしまう。ソーシャルメディアでつながりを深め、コンテンツを強化して、新しいビジネスモデルを探る」と意気込みを語った。

　◆貧困解決などに道

　主催者の中心となるのは、エンダ・ナスチオンさん（３６）だ。インドネシアでは「ミスター・ブロガー・インドネシア」と称されるカリスマ・ブロガーで、インターネットを使い、さまざまな社会運動を展開。２００９年には、医療ミスを告発して病院から損害賠償を請求される訴訟に巻き込まれた女性を支援するコイン募金活動をフェイスブックで展開し、幅広い市民から６００万円以上を集めた。

　現在、ソーシャルメディア関連の統計や情報を提供するサリン・シラン（ｓａｌｉｎｇｓｉｌａｎｇ．ｃｏｍ）の取締役を務めるエンダさんは、通信インフラの拡充や低価格化が課題としながらも、「インドネシアで、誰もが携帯電話を持ち、ＳＮＳを利用するようになる日も近い。人口規模から見ても、ソーシャルメディアを通じて結ばれるコミュニティーの力はアジアの国の中でも大きなものとなる」と自国の成長に期待を示す。

　ソーシャルメディアの人気の秘密についてエンダさんは「（インドネシアの総人口の半分以上を占める）ジャワ島の人々は『腹が減っても、家族や友人と一緒であれば大丈夫』と言うように、人と人とのつながりを重視する背景がある。仲間と何かをしたり、話をしたりするのが本当に好きなんだ」と分析。「今回のイベントを機に、インドネシアの抱える渋滞や貧困、教育格差の問題の解決にもつながるようにしていきたい」と語った。

　◆自国発コンテンツを

　今年３月には、インドネシア出身の日系３世で、日本のＳＮＳ「ｍｉｘｉ」の開発企画を担った衛藤バタラさん（３２）が中心となり、インドネシアの若手ネットベンチャー企業を集めたイベントが開催された。

　インドネシア発のコンテンツやサービスの活性化を目指そうという試みで、衛藤さんは「インドネシアのネット利用者数は着々と増えるなど潜在力が非常に高く、ローカルコンテンツの充実が急務だ」とイベント開催を企画した背景を説明。自国の文化や人々の嗜好（しこう）に根ざしたものを生み出すことが、さらなる市場拡大の起爆剤になる可能性を秘めていると指摘している。（インドネシア邦字紙「じゃかるた新聞」米澤勇輝）

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